会社が成長期に入ると、ようやく研修体制を整えようとする。しかし、ここでまた別の問題が発生してしまう。研修費用が、桁違いのものになっているのだ。会社はまだ拡大期で、なるべくコストも抑えないといけないという局面では、難しい決断を迫られる。この場合、落ち着くのはどうしても低価格の研修を導入してしまいがちだ。
価格が高ければ良いものという訳でもないが、研修は、実施人数が増えるほど加速度的に、価格がつり上がることを覚えていて欲しい。加えて、例外も存在するが一般的には、一度の実施人数が多いものほど効果が薄れる傾向がある。つまり対費用効果を考えると、実施人数が少なくて済む規模の時期から研修体制を導入する方がはるかに研修の効果を享受できる。 |
もちろん、会社の規模が大きくなれば研修体制を強化するのはもはや言わずもがなだ。研修体制を明確化しなかった場合を考えると、以下のことが考えられよう。一定の人材レベルを担保するのが難しいため、組織内での人材供給が追いつかない、入社希望者にキャリアアップを示せないため魅力的に映らない、スキルアップを従事している仕事に依存するため多様性のある人材、組織にならない・・・等など挙げれば切りがない。
つまり、「会社の規模に関係が無く研修体制を明確化しなければならない」。
さらに少子化労働人口減少化時代を迎え、人材レベルを抜本的にボトムアップを図らない企業は淘汰されるのは目に見えている。日本の国内需要は確かに極端な成長は見込めないが団塊の世代の引退、個人資産1400兆が郵政民営化などを通し、市場に流通し始めることを考えると内需は緩やかに右肩上がりが予想される。しかし、供給側の労働人口減少により、サービスの量・質が追いつかないことになるのだ。
よって来る「消費ビックウェーブ」に備えるために、サービスの質・量を保つには「今」、研修体制を整えるチャンスは無いのである。 |
